子供が荒れていると言われている。
売春、暴力、麻薬、窃盗、いじめ...
これらの原因は子供だけにあるのか？
テレビやラジオはセックスや暴力、麻薬をカッコいいように放送する。
雑誌はそれ以上の犯罪を面白おかしく書き立てる。
未成年者に処女や童貞がまるで恥ずかしいように情報を流す。
いまや小学生の雑誌にまでセックスや化粧の記事が出ている。
子供の無垢な魂を国中が洗脳する。
外に出ると、大人の荒れた世界がそこにある。
男は女をあさり、女は男を求める。
中学生や高校生の女子に大人が売春目的に声をかけ大金をチラつかせる。
国家を動かす政治家はそれを助長するように女を買ったりワイロを要求したりする。
家では親が愛情より教育だと言う。
若い体に満ち溢れた情熱やエネルギーを発散する場を大人に奪われる。
夢を追うことを大人に制限される。
なんでも他と同じ、同じがベストだと教える。
それがおかしいと言われると、個性を語る。
個性は他と違うことだけと大人は言う。
本当の個性とは何だ？
個性は自分らしさではないのか？
理想にもならない親が理想を語る。
犯罪を犯す環境を大人が提供する。
子供はそれについていけなくなっているだけだ。
親はそんな洪水からどうやって子供を守ればいいのか？
いつから学校はつまらなくなったのだ？
なんで塾に行かなければならないのか？
子供が塾に行くためと称して夜中の町を歩いている...
その2.李登輝元台湾総統のビザ問題
2001/4/21
内閣で李登輝さんにビザを与えるかどうかで問題になっていた。
結局、医療治療をするという人道的な問題ということでビザを発行することになった。
行き先は岡山の病院に限定、そして政治活動はしてはならないというものだ。
しかし、一民間人になった者の人間の移動に制限を設けていいものだろうか？
中国が台湾に対して拒絶反応しているのはわかる。
日本の外務省は、日本としてあくまで中国と台湾に対し中立の態度をとることが大切なのではないだろうか？
当然、犯罪者を除くすべての人にビザの発給や移動の制限をすべきではない。
それは中華人民共和国に対しても中華民国に対しても同じだ。
アメリカよりとか台湾よりとか中国よりとかといった偏った態度をとるのは適当ではない。
日本は中立国としての態度を毅然と主張すべきだ。
だらだらと問題を延ばそうと（外交問題にめちゃくちゃ弱い河野外相）し、そんな問題はないとウソまでつく（またもやウソをついたのは福田官房長官）この日本の態度は全く批判されるべきだ！
問題は先延ばしすると大きくなる。
ウソはバレたとき誰も信用しなくなる。
中国はあくまで台湾は自国の領土だと主張している。
台湾は独立国だと主張する。
実際、台湾の地位は今や国際的に電子立国として世界の頂点に位置している。
台湾の企業は中国本土にも工場や会社を設立し起業をしている。
この事実を中国は認めるべきだと思うのだ。
それを間に立って説得するのが日本国としての態度ではないだろうか？
中国人はそこを、どうとらえているのか？
やはり中国人の多くは台湾と敵対関係にあると思っているのか？
台湾は中国の領土だと思っているのか？
台湾の人は台湾は中国に帰属した方がいいと思っているのだろうか？
以前に中国だったから中国に帰属すべきと考えることは危険だ。
歴史は動いている。
今の実情を理解しなければならない。
日本の北方領土に対しても同じだ。
もうすでにロシアの領土として歴史が動いている。
ロシアの法律で統治されているロシア固有の領土となってしまっているのだ。
戦争の結果こうなったということを国民は実感すべきだ。
日本が戦争に勝っていたら反対にロシアを植民地にしていただろう。
戦争をしなければよかったのだ。
まったく愚かだ...
その3.中国製品に対するセーフガード
2001/4/21
中国の農産物何度に対し、日本はセーフガードを設けることになった。
しかし、この方法で国内の産業を守ることは適当なのか？
日本は国際貿易をして成り立っている。
その日本が国際貿易の公平性を否定しようとしている。
セーフガードを設けるとわずかな期間はその産業は生き延びるだろう。、
しかしその対策は恒常的に続けられるものではない。
それに他の産業も国際的な競争力が劣るとなると、またセーフガードを設けるのか？
それではキリが無いし、何の問題解決にもならない。
かえって国際問題を発生させる。
産業を保護する誠意策より育成する政策をとるべきだ。
それが競争力が無いものになるなら、他業種に変換するとか、コストダウン、または品質向上をして競争力を持つように指導育成すべきなのだ。
せっかく中国に育った国際競争力をもつ産業を滅ぼすのが目的なのか？
アジアのリーダーになろうとする日本がそのような態度をとってもいいのか？
負けは負けだ。
今度は勝てるようにしなければならない。
負けを誤魔化して勝ちにすることはリーダーとしてやるべきではない。
自分さえよければそれでいいといった政策は即刻止めるべきだ。
後ろ向きの政策は国内の産業の競争力を減退させることを知れ。
日本で働けなければ世界に出る。
そのくらいのガッツを日本国民は持つべきだ。
世界はまだまだ広いぞ。
日本人の技術はまだ世界でトップレベルだ。
日本人よ、内に篭るな。
その4.世界は移動自由な経済圏であるべきだ
2001/4/24
現在の世界経済は分業が進み、世界はひとつに繋がっている。
しかし日本はセーフガードを設け保護貿易に動いている。
ある企業は努力して海外に製品の開発や生産の基点を設け、多くの人材や資金を送り込み十分に日本市場に通用する製品を作り日本に輸入することで利益をあげることに成功した。
それを静観していた日本の企業は完全に競争に負けてしまった。
しかしそこで最後の手段だ。
あろうことか政治家を動かしセーフガードというものを設けてしまった。
それはただ不良産業となったモノに対する延命策でしかない。
努力の無き者たちはやがて消えていく。
努力をしなかった者を救うため努力した将来性のある者を消してはならない。
そんなことばかりしていけば日本はやがて滅びるだろう。
このことを肝に据えなければならない。
農産輸入品に対して日本が絶対的に有利なのは生産地が消費地に近いことだ。
徹底的にムダを無くし、化学肥料や毒物の無い、遺伝子操作などをしない、寄生虫などの危険性の無い衛生的で安心で新鮮なものを提供すれば、それを求める絶対的な需要は大きい。
それを需要にあわせて計画的に市場に出すようにすればいい。
我々が中国産などアジアの安い物を買うのは日本産と変わらないなら外国産でもかまわないという結果だ。
埼玉のダイオキシン問題でも茨城の放射能問題でも明らかなように危険な物より安心なものを消費者は求めている。
遺伝子操作したものは絶対に食べたくない。
化学肥料や農薬を使ったものは論外だ。
放射能が含まれるならそれに近づくのも嫌だ。
数十円や数百円の差なら安心で新鮮なものがいいに決まっている。
小さな農家単位でやるにはむずかしいかもしれない。
しかし日本には農協という巨大な管理組織があるではないか。
農協が期待通りに機能しないなら自衛手段としての共同企業を設立すればいい。
既存の手段にいつまでも頼っていたら成長はありえない。
まず努力あるべき！このことを忘れないでもらいたい。
世界は自由な経済圏であるべきだ。
努力さえすれば、逆に衛生的で安全でおいしい食品を世界に輸出することも可能であろう。
その5.小泉純一郎に全国自民党員が求めたもの
2001/4/24
小泉自民党総裁が誕生した。
彼は改憲派で靖国神社公式参拝も肯定派だ。
今回彼に投票した多くの自民党員はそれを期待したのではない。
彼の対抗になった他の候補者が余りに利権に汚らしく見えたからクリーンに見える彼に投票したのだ。
国民が自民党に期待するのは、日本を軍国主義にする事ではない。
平和で豊かな生活を期待しているのだ。
それには政治が汚れていてたダメだ。
彼に利権の構造を壊してもらいたいから彼に期待した。
小泉総裁がこれからもし日本を軍国主義にもっていこうとするなら、過去に党員の期待を完全に裏切った社会党のように、もう2度と自民党の政治復帰は無いだろう。
多くの自衛隊の存在を認めている国民は、自衛隊という軍隊が日本の平和を守っているという幻想を政治家やマスコミによって見せられ洗脳されているからだ。
これを本当に国民が理解しているものとして巨大軍事化を推し進めていくならその巨額な軍事費にまた日本は衰退の道を辿るだろう。
軍事化で経済を安定されようとするのは時代遅れだ。
暴力で他人を屈服させようという考え方はすでに時代遅れになりつつある。
心から世界を助けようとする愛こそ平和を実現できるのだ。
愛してくれる者を攻撃することが君たちに出来るのか？
困っているものがあれば手を差し伸べなさい。
泣いているものがあれば抱きしめてあげなさい。
十分に相手の話を聞き理解をしてあげなさい。
そのことに早く気が付いて欲しい。
その6.なぜ憲法改正までして自衛隊を米軍に迎合させるのか
2001/4/30
アメリカは今、中国に警戒感を持っている。
それはこれから本当にアメリカの経済を圧迫する可能性とエネルギーを秘めているのが中国だからだ。
しかし、その中国にもネックがある。
それは共産主義をとっていることだ。
アメリカは前から共産主義を永遠の悪としてきた。
国民はそれに完全に洗脳を受けている。
しかし、共産主義は悪なのだろうか？
自由主義と同じように元々は国民の幸福を願ったものだ。
その根底にあるものは同じだ。
共産主義国と自由主義国の人間が等しく自由に経済的にも文化的にも交流できることが重要だ。
アメリカも中国も日本にとって大切なパートナーと考えなくてはならない。
そのため日本はアメリカよりにも中国よりにも付いてはならない。
常に中立の立場な立場でいることが重要だ。
それが日本が、アジアと国民の安全と利益を守る最良の手段だ。
紛争を起こす問題は日本は持つべきではない！
アメリカはアジアでの主導権をとりたがっている。
日本は何度も主導権を取れるところにいた。
アメリカにとって日本や中国がアジアの主導者ではダメだ。
経済的にも政治的にもアメリカが主導者でなくては納得できないのだ。
そこで、日本と中国をアジアから引き離しアメリカのバックに入れることを考えた。
日本は簡単にアメリカのバックに入った。
中国は言うことを聞かないので軍事力で脅し経済的にアジアから孤立させようとしている。
アメリカにとって中国は経済大国になってはならないのだ。
アメリカの核ミサイルのメインとなる標的を、ロシアから中国に変えるらしい。
本当に紛争を解決する手段は武力ではない。
相手の喉元に銃を突きつけ「仲良くしましょうね」って言って誰が信用する。
決して武力を行使せずに互いの国の利益を守る、そのための外交だ。
絶対に中国を孤立させてはならない。
それが出来ないようでは平和国家ではない！！
日本は平和主義国という崇高な精神の元、自分自身のしっかりした意思を持ち、アジアの平和を希求すべきだ！
いつまでもアメリカの子分であっては平和国家には永遠になりえない。
その7.あなたの息子は政治家のために死ななければならないのか？
2001/5/3
自民党ら政治家は憲法9条を変えたがっている。
日本の自衛隊員は血を流さなければならないという。
世界の国から紛争地に出かせさせ犠牲者を出せば世界に認められるというのだ。
どうして政治家の体面のため死ななければならないのだ？
なぜ憲法を変えてまで国民に死を与えなればならないのだ？
そこまでして相手を殺さなければならないのだ？
そんなに犠牲者を出したいなら、まず改憲論の政治家を紛争地に行かせればいい。
行ってそこがどんなものか体験してくればいい。
以前に戦争の体験記を読んだ。
若い兵士が苦しみの中で恋人や母親の名を呼びながら死んでいく。
腹が破れ出てしまった自分の腸を見て慌てて泣きながら腹に収めようとしている者。
爆風で吹き飛んだ足を見て失神している者。
自分で殺した相手を目の前に気が狂ってしまう者....
広島の原爆公園に「過ちは二度とおこしませんから」と書いた心を思い出すがいい。
こんなことを机上だけで語ってはならない。
現在の憲法はアメリカ任の主導によって考えられた。
しかし、その中身は一国がこれから絶対に戦争を起こさない平和な国になるように考えられた実験的なものだった。
それは戦争をすることを決して否定しないそれまでの各国の憲法の考え方を否定するものだった。
考えたスタッフたちは自分たちが考えうる最高のものを考えた。
そこには憲法学者が理想が満ち溢れていた。
それをわざわざ変えてまで戦争を起こすことを是認するというのだから全く納得できない。
世界平和を希求する憲法に改良するというのならわかるが、戦争を自国の利益に結びつける現アメリカの政府のやり方に従うというのだから賛成できるはずも無い！
日本に敵は無い。
誰にも恨まれず、尊敬を受けるように精神を磨くべし。
中国も北朝鮮もロシアも敵にしてはならない。
どこの国も決して孤立させてはならない。
そのため相手を理解する努力し理解をすることが大切だ。
アメリカが敵だと言ったら敵になるという常識は無い！
相手国を敵と決め付けるのは間違っている。
もし相手に恨まれるなら何か原因があるはずだ。
原因を探求し、それを排除し、反省することが大切だ。
そして過ちは二度と起こさないようにする。
間違っているとしたら素直に謝った方がいい。
それによって賠償問題が発生するなら腹を割って良く話し合って支払えばいい。
それを当たり前とするのが人の道だと思うのだ。
その8.まず人権問題を考えるべし
2001/5/3
憲法改憲することばかり問題になっているが、日本の人権を重んじない法律の改正こそ急ぐべきものではないのか？
外国人、人種、性別、年齢、宗教、出生地、エイズ・ハンセン病などの疾病、インターセックス、性同一性障害、などに対する本人がどうしようもない事項に対する差別。
学歴、職歴、犯罪暦、などに対する差別。
国民がする差別と、国民の人権を守るべき国が自ら差別するものもある。
知らないでは済まされないし、日本国の法律の中で生活するものはそれを解決する義務も持ち合わせている。
人権問題は興味本位に語ってはならない。
もし世界がその解決に動いていない事項であっても、世界がその事実を認めていないものであっても、人権侵害が認められるものであれば、それを積極的に解決しなければならない。
解決に今までの常識とか経過とか全く関係が無い。
常識という言葉で放って置かれる人権侵害があるとすれば、その常識が間違っているのだ。
政治や司法に携わる者の認識不足はそれだけで大問題だ！
政治家や司法に携わる者がその勉強会に出ないことはもう職の放棄と判断されるべきだ！
以前、政治家の中で性同一性障害の戸籍法問題の勉強会を開催したらそれに参加した者はほんの2〜3人だったという。
数ある勉強会に参加するものは常に同じ顔ぶれだけ。
勉強会が開催されていることすら知らない者も多い。
多くの政治家や法律家は、自分の専門外ということを理由に理解を深める努力をしない！
このことは大問題だ！
その無知な者も立法を可決するときに1票を投じるのだ！
国会は立法権を持つ唯一の機関だ。
日本国に生活するものの人権を守れなくて何が政治家だ！何が法律家だ！
ほんの少し理解を深めれば、人権を侵害されているも者の苦しみが救われることを知らないのか？
それを放棄する者は政界から即刻負われるべきなのだ！
その9.石油産業の原子力産業は数年中に必ず衰退する
2001/5/4
日本のエネルギーの中枢に位置するのが、石油と原子力だ。
しかし、これらはすでに時代が求めなくなってきたエネルギーだ。
石油は生産活動により化学物質やCO2、COなどを排出する。
原子力は放射能という現代社会において最も危険な物質を出す最もダーティなエネルギーだ。
中には原子力はクリーンなエネルギーだと幻想を抱く者もいるが、それは大変な勘違いだ。
エネルギーを使う上で事故は必ず起きるのだ。
それを100%防ぐことは不可能だ。
危機管理は最も重大な自己が発生したことまで想定しなければならない。
原子力の最悪の事故は取り返しのつかない地球自然の破壊をもたらす。
これをダーティでないとするなら、いったい何と言えるのだ？
二酸化炭素を抑えるために発展途上国へ原子力発電所を造ろうと日本政府はいうが、それは原子力産業界寄りの言い分だ。
確かに事故が起きれば、人間を含めたそこにいる生物が死滅し生産活動を行えなくなり二酸化炭素の排出量は減るだろう。
土地は長い年月仕えなくなるし、農産物も食すことが出来なくなる。
そこは放射能地獄という楽園になる。
20世紀の石油と原子力エネルギーは19世紀における石炭と同じ運命を辿る。
これは否定の出来ない事実だ。
時代がクリーンなものに移行していっているのだ。
最初にクリーンエネルギーを実現した者は21世紀に主導権を握るだろう。
それは巨大石油産業かも知れないが、従業員1人の町の小さな工場かもしれない。
もし日本がその主導権を取りたいと願うなら、石油産業などの時代遅れな巨大な利権で政治を動かさず、新しい可能性を積極的に育てなければならない。
常に時代は一人の優秀な頭脳によって創られるのだ。
その10.改憲派の理論
2001/5/5
憲法を改正して国連軍に加わろうという議論が進んでいる。
アメリカに押し付けられた憲法がイヤで改憲するという。
しかし、改正する主たる目的が、日米安保協定によって軍事行動するときに平和憲法が邪魔だからという。
なんて矛盾した議論なのだ。
アメリカに日米安保協定を押し付けられてそれに従うために憲法を変えようというのだ。
アメリカ政府の考えにいいように誘導されているだけだ。
アメリカがこの憲法を作った後、あまりの平和主義に軍隊が持てなかった。
しかし、アメリカ軍が朝鮮に軍事行動したとき、日本に軍隊をつくらせアメリカ軍の負担を少なくしようとした。
その後、警察予備隊の存在は軍隊で違憲ではないかということから、軍隊でなく自衛に徹するもので軍隊ではないと言った。
そして、自衛隊と改称。
これが自衛隊が作られた歴史の事実だ。
アメリカは日本の憲法を作ったときに日本の軍事力を使うことは想定していなかったのだろう。
アメリカは日本人がこんなに言うがままにバカみたいに従うとは思っていなかったのだろう。
アメリカにいいように使われる日本。
それに踊らされる改憲派。
ほんとバカだ。
武器を持って軍隊が紛争地帯に入った場合、その存在は中立とはならない。
どちらかを攻撃する敵だ。
今まで、軍事介入して解決した紛争があったか？
そのあとには恨みとか憎しみが残るだけだ。
その11.日本政府が主導して世界をメチャクチャにする
2001/5/12
アジア開発銀行（ADB）は日本が主導し、アジアの貧困削減、環境汚染対策、行政の健全化を掲げている。
しかし、その実態は日本の企業と現地の政治家との癒着構造による資金交流だ。
日本政府は多大の資金を相手の国に投下する。
そのときに現地の政治家を利用し、そこへ多額のワイロを送る。
そして日本企業が乗り込んで資材提供や事業そのものを受ける。
しかもその金額は相当ではない巨額になる。
結果、相手の国は多額の借金を抱え込み、その無理やり作った事業は用を成さないものになってしまう。
中には公害を防止するという名目で現地の徹底的な調査もせず、目的に全く合わない巨大浄化システムを造ってしまった例も出ている。
現在建設中の、バンコクの汚水処理システムがそうだ。
朝日新聞社によると、汚水の内容も全く調査せずに巨額の資金を投下し、それを30kmも離れた場所に処理工場を作っている。
その処理システムでは重金属の浄化は出来ないが、処理する予定の汚水には多くの重金属が含まれているという。
しかも、その工事の中核をなす企業は地元の有力政治家だという。
その政治家がバブル時の投資に失敗した土地を高額で買収するため、30kmも離れたその場所に工場を造ったそうだ。
しかも、工場の排水は現地の有数な漁場に流されるので、現地の反対運動も出ているらしい。
誰にも歓迎されない巨大プロジェクトだ。
このような外国で横行する日本の愚考は絶対に許すべきではない！
その12.アメリカの捨石 自衛隊の軍隊化と反アメリカテロの危険性
2001/5/17
今、日本はアメリカの指導の下、改憲してまで自衛隊を軍隊化させアメリカと軍事行動を共にしようとしている。
しかし、それにはテロという余りの危険な代償があるということを忘れてはならない。
アメリカはすでに多くの国のテロリストに狙われている。
それはアメリカの世界各国に出動する軍事行動に対するものだ。
そのアメリカの配下として軍事行動をするならアメリカと同じテロの標的になるのだ。
当然、テロの効果の高い施設がその対象となる。
原子力発電所は最もいい標的だ。
その燃料を加工している工場などもそうだ。
これらが破壊されると日本の経済や環境はズタズタだ。
一箇所でも破壊されるとテロによる被害の経済的波及効果は天文学的になるだろう。
ベラルーシ共和国ではチェルノブイリの事故で国土の1/4が汚染され現在も国家予算の10〜12%がその関連費用に使われているという。
さらに一般の発電所は当然攻撃対象だ。
そしてダムや空港、港湾、政治政党の入居しているビル。
橋や道路などもそうだ。
企業ビルなども狙われるだろう。
また人が集まる場所に爆弾を仕掛けられたりミサイルで攻撃される危険性もある。
東京の新宿や池袋、大阪や神戸も、各都市の人口が集まっているところはその警戒に24時間当たらなければならない。
そして日本の各要人も暗殺や融解に注意しなければならないだろう。
軍事行動拡大による軍事費の増大、そして天文学的に計上されると予想されるテロ対策費はどこから捻出するのか？
それともそこに巨大な利権が発生するから自衛隊の軍事化計画を進めるのか？
自衛隊がこの先、軍隊化されていくとすればそれ以外の問題も出てくる。
いったいその人集めはどうするつもりなのだ？
今やキツイ、キタナイ、キケンな職業は若者に嫌われる。
それを徴兵制で賄うつもりなのか？
それとも、外国人を傭兵として雇うつもりか？
それともひょっとして会社を定年退職した高齢者をもってくるのだろうか？
高級優遇でつるのか？
そのための人件費はどこから持ってくるのだ？
憲法はアメリカに押し付けられたものだから改憲するのだと寝ボケをかましている者が多い。
しかし、よく冷静になって考えて欲しい。
そのアメリカが日本に対して「改憲して自衛隊を軍隊にしアメリカと軍事行動を共にしろ」と言っているのだ。
当然、アメリカは自国の企業の利益を守るためだけに行動する。
アメリカ本土をアメリカの仮想敵国（中国など）のミサイルから守るため、日本にも戦術ミサイルや対ミサイル迎撃ミサイルを装備させようともしている。
アメリカを守るため日本を危険な状態にする。
全くバカげている。
戦争を起こす火種を日本は自ら作ろうとしているのだ。
愚かだ。
そんなアメリカの口車に乗って自衛隊を軍隊にしろと要求に答える必要はどこにあるのだろう。
その13.この数年で地球的規模に世界の農産物生産は落ち込む
2001/5/17
シベリアが地球温暖化の影響でツンドラという永久凍土地帯が溶け出して大洪水が起きている。
しかしそれを外国の問題としてみているだけでいいのだろうか？
そこに大きな問題が潜んでいることを知らなければならない。
永久凍土の中には太古の昔の地球の大気が含まれている。
その時代の大気の中には多くの二酸化炭素が含まれている。
それが溶け出すと創造を絶する二酸化炭素が大気中にバラ撒かれるのだ。
それにより地球温暖化に拍車がかかる。
早ければこの夏、大陸では多くの場所で水不足が発生するだろう。
大気の流れが変わり冷害、熱害が各地で起きる。
また、大気の流れが変われば当然海流にも影響が出てくる。
海流の変化により地上に雨が降らなくなった地帯では、そこから海に大地の栄養が流れなくなり、海の海草にも影響が出てくる。
それは大雨が振り出す地域でも同じだ。
余計な大地空の土の流出により海産物の大被害が予想される。
海が砂漠化していくのだ。
世界のあちこちの漁場では魚の不漁が伝えられる。
世界の食糧危機が起きる可能性が大きくなってきたわけだ。
その14.年金は果たして本当に国が補償しなければならないのか？
2001/5/17
今の日本の年金制度は完全に崩壊している。
それは巨額な資金が集まる年金という財源に巨大な利権が絡まるという構造で完全に再起不能になっているからだ。
巨大な箱物をそこら辺中に造りまくり、無計画なレジャー施設計画により借金がかさんでしまった。
そして破綻を待つだけになってしまった。
我々が儲けた金の多くの金を年金という名で巻き上げ私腹肥やしているやつらが余りに多過ぎるのだ。
そして多くの国民は年をとっても年金は絶対にもらえないことも見えてしまった。
こんなボロボロになった年金に誰が金を払うというのだ？
そんな金があれば今、金を貯めて自分で老後を計画しようと思うのは自然だ。
そして20代の国民の数十%も年金を賭けないという事態にまでなってしまった。
この際、この崩壊した年金制度は止めたほうがいい。
そうすれば若いうちの金が少しでも残る。
年金はなくなったと公表すれば国民は自分の身は自分で守る。
完全に利権の構造を無くせば年金制度は延命するかもしれない。
それが出来ないなら、国民のナケナシの金を奪い取るこの制度は限界だ。
その15.天皇制は本当に必要なのか？
2001/5/17
日本は天皇制が憲法で謳われている。
しかし現在、天皇制は必要なのか？
いったい天皇とは何か？
天皇教の教祖なのか？
天皇が神だと思う人がいるなら、その人たちで資金を集めて天皇を養えばいい。
それとも国王か？
この平等な時代に王制は必要ではない。
天皇が居ることで、いったいどのようなメリットがあるというのだ？？？
天皇を養うため毎年国家予算から無駄な巨額予算が捻出される。
その金を難病治療に廻せば数万数十万、もしかするとそれ以上の人が救われる。
巨額な生活保護世帯の天皇一家という特別な人間たちは日本には必要は無い。
一般の国民と同じように勤労と納税の義務を負うべきだ。
天皇制は全く無駄な制度ではないか。
女性の皇位継承などを認める皇室典範の見直し問題を言う前に、今、天皇制が必要か否かを考える時期だと思う。
その16.プルサーマル核リサイクル計画はなぜ推し進められるのか？
2001/5/18
新潟県柏崎市で、プルサーマルを東京電力柏崎刈羽原発で実施するかどうか住民投票が行われる。
核燃料をリサイクルしようとする政府の政策によるものだが、今、軍事力を強化して他国に脅威を与える危険性のある日本がそんな危険な計画を促してどうする。
プルサーマルはプルトニウムとウランを混ぜたものを燃料とし従来の原子力発電所で使おうというものだ。
青森県六ヶ所村の再処理工場で使用済み燃料をプルトニウムに精製する。
六ヶ所村には日本の原発で使った高濃度の放射線物質が大量に持ち込まれている。
ここで事故が起きた場合どうなるのだろうか？
気流に乗った放射能は東北地方から北海道に深刻な被害を与える。
最悪、数十年の期間そこに住むことも出来なくなってしまうのだ。
さらに原子炉が破壊された場合、周囲数十kmから百数十kmの範囲で中性子が飛ぶ。
これにより周辺の人間を含む動植物の遺伝子に重大な損傷を与えることになる。
しかも、プルトニウムは猛毒だ。
これが粉塵となり、空気中にバラ撒かれるとこれをわずか数マイクロg吸った者でも100%肺ガンになってしまう。
その経済的損失は最悪年間数百兆円になるだろう。
しかも毎年数十兆円の対策費が必要となる。
しかし、政府や原子力委員会は訴える。
経済産業省は村の全戸にパンフレットを配布した。
「プルサーマルによって核をリサイクルしないなら、やがて日本の原発を停止しなければならなくなる」などという。
プルサーマル原子力発電と安全性（？）と必要性（？）を強調したものになっていた。
じゃあ、止めてしまえばいいではないか。
こういった国民の喉元に銃を突きつける状態にしてまで原子力燃料は必要なのだろうか？
他の発電では需要を満たすことは不可能だというのか？
潮力発電、風力発電、地熱発電、ソーラー発電、燃料電池発電、アルコール燃料発電、天然ガス発電など代替のエネルギーは無いというのだろうか？
ガイアックス燃料は発電に使えないというのか？
西欧の多くの国では無公害の発電方式が成功している。
現在の技術では、二酸化炭素が出てもそれをフィルターに掛け炭素と酸素に分離することもできる。
出来ないという者は能無しなだけだ。
エネルギー業界を支持母体に持つアメリカのブッシュという大統領も、国民を安全とかクリーンとかと騙してまで電力不足を原子力に頼るという政策をとるらしい。
国際エネルギー機関（IEA）の会議でもアメリカと日本がエネルギー源多様化の選択肢として原子力を加えた。
何でも壊れたときの危険性やそれから出てくる廃棄物がどんなものか考える必要がある。
しかも、発電所はテロで狙われる最も可能性が高いもののひとつだ。
放射能がどんなに危険なものが知らなければならない。
今、日本のエネルギーは半分以上が原子力発電だというが、これ以上依存度を高めないうちに変換を図る必要がある。
いつまでも国民の生命を危険にするイチかバチかのエネルギーを使うことは許されない。
豊かさは命と引き換えではダメなのだ。
企業の利益と、それにぶら下がる政治家・官僚の利益のための原子力政策。
そして原子力関係の省庁・特殊法人を存在させるためのバカ政策は即刻止めるべきだ。
ダムによる水力発電政策が失敗だったように、原子力発電政策も失敗だったのだ。
いらないものは「いらない！」とハッキリ言おう。
その17.二酸化炭素抑制の具体策を産業界に反発され見送った経済産業省
2001/5/18
経済産業省の総合資源エネルギー調査会総合部会で環境税など産業界に反発され二酸化炭素抑制の具体策を見送ってしまった。
「国際的情勢が不透明で、いま決めるべきではない」と産業界に反発されたからだというのだ。
新エネルギー対策も、まとまらなかった。
産業界に一方的に押し切られていたのでは通るモノも通らない。
リーダーシップを取れるものが経済産業省にいないのか、それとも金攻撃に負けたのか...
まったく情け無いことだ。
京都会議を主催した議長国がこれでいいのか？
二酸化炭素抑制技術を新産業にすることもできるだろう。
人類の将来にかかる問題を見送るとはなんということだ！
産業界の今が良ければいいという主張が通るなら政府はいらないではないか！
実際に世界各国で地球温暖化による被害は起きている。
日本でも同様だ。
その対策には緊急を要する。
我々の未来にかかる問題なのだ。
アメリカがついてこないのなら、日本が主導すればいい。
そのための技術力を日本は持っている。
反対した産業界はどこどこなのだ？
公表した方がいい！
世界のリーダー立つということはこういったことを言うのだ！
技術を高めて二酸化炭素抑制技術で世界の頂点に立とうという気は無いのか！
いらないダムや空港、港湾、道路、建物、そして全く無駄な海外援助などに金を掛けるなら、こういったことに政府も積極的に資金を投入するべきだ。
その18.ハッピーマンデーっていったい何だ？
2001/5/27
自民党、公明党、保守党は、「海の日」と「敬老の日」を第3月曜日にして3連休を増やす祝日法改正について、実施を2003年からとする方針を固めた。
これは3連休が増えれば経済的効果があるというものだが、全国カレンダー出版協同組合連合会が国対委員長に会い「カレンダーを作り始めている業者もあり、来年からの施行になると46億円の被害が出る」ということで2年後になったという。
もし、経済的効果が高いのならカレンダー連合会に補助金を出してでも実施すべきなのだが、今までどおり思い付きの政策のため、経済波及効果についての数字は出していないものと思われる。
国民に対してただの人気取り政策ばかり。
実際、こんな効果があるのか無いのかわからないようなことを討論するヒマがあるなら、人権に対する勉強会を全員参加を義務付けた上で行うべきだ！
国会は政党の人気取りのために行う儀式では無い！
国民の生活を向上させるものでなくてはならないはずだ。
どのくらいの国会議員がそれを自覚しているのだろうか？
その18.自民党の考える裁判の判決の価値判断は間違っている
2001/5/27
尾身幸次沖縄北方対策担当相はハンセン病の熊本での裁判の結果を、最高裁でなければキチっとした判決ではないと言ってる。
だから上告するのが通常の判断だったというのだ。
裁判は、その判決に納得ができないとき上告するのだ。
裁判は家裁であろうが、地裁であろうが高裁であろうがキチっとしているハズだ。
もし尾身幸次沖縄北方対策担当相の言うようにキチっとしていないのなら即刻是正しなければならない。
（結果、この裁判では上告はしなかったが）自民党はそんなこと↑で上告しようとしたのか！
全く司法というものを理解していない。
こんな理論だからこそ日本の裁判はダラダラと長いのだ。
裁判の結果が納得できるものならそれを認める。
納得できなければ上告する。
最高裁の判決のみがキチっとした判決だというのなら他の裁判所の存在価値は無いではないか！
最高裁の決定ではないから上告するという考え方は全く間違いだ！
その19.田中外相が秘書官を増員
2001/6/1
田中外相が事務担当秘書官を1人増員し6人にするよう指示した。
某新聞はこれを異常事態としている。
果たして異常と言えるか？
今までが少なすぎたのではないのか？
余りに巨大な日本の行政組織、それを把握するのに6人でも少ないかもしれない。
しかも、相手は内情を隠蔽しようとしているのだ。
検察官をも含めた体制にして内部捜査を徹底的に行った方がいい。
総理大臣の動きもおかしい。
田中外相をこのポストに盛ってくれば内部捜査を徹底的に行うことは最初からわかっていたはず。
それを、大臣の職務に専念せよと指示した。
はたして本気で行政改革をやる気なのか？小泉総理大臣。
その20.本当に金持ちになることが幸せなのだろうか？
2001/6/2
日本は豊かな国だと言われている。
膨大なエネルギーを消費し、いろんな食材を食べ、水は使い放題、そしてゴミも出し放題。
自分の足を捨て自動車に乗り、電力が足りないとは言い猛毒の放射能物質を使う原子力で電気を作り出す。
金は有り余るほど保有し、世界でも有数な金持ちだ。
しかし、本当に日本人は幸せなのだろうか？
多くの生産活動は自然の回復力を超えてしまった。
夏の都市はコンクリートとアスファルトに囲まれ、人工物を取り除けば完全に砂漠になってしまっている。
森や林や湿地帯を人工物に変えていく。
ゴミや汚染物質をぶちまけていく。
何万年も何億年も生きてきた動物や植物を数年で全滅させた。
水や空気も自分たちの生存さえ危ぶまれるレベルにまで汚染してしまった。
テクノロジーはエネルギーを消費し続けた。
いらない物まで買わなければ幸せになれないのか？
どうしても自動車に乗らなければ幸せではないのか？
デンマークの脱化石燃料政策は成功している。
それによってデンマークは貧しくなったのか？
日本はデンマークにはなれないのか？
発展途上国は本当に途上国なのか？
エネルギーを浪費することにより幸せを手にすることができるのか？
エネルギーを消費しない今までは幸せではなかったのか？
ヨーロッパを中心として闇雲に経済成長を目指さない社会を作ろうとする考え方が広がりつつある。
私たちは未来を見る力を持たなければならない。
今、化石燃料を消費する社会から脱却しないといずれは世界から孤立していくだろう。
今まだ消費社会になっていない途上国と言われる国に消費する技術を輸出するより、未来を見るなら共同して消費しない技術を開発し、世界が共存する政策が必要ではないのか！
まず首都圏に供給する電力を自然エネルギーに変えてみよう。
ビルの窓に透明な太陽電池を入れてみよう。
海岸線や公園、遊園地には風車を設置しよう。
暖房には断熱材を有効に利用しよう。
ファッションも夏は薄着・冬は厚着になればいい。
靴も夏はサンダルを履けば快適だ。
街に植物を増やせば街も快適な空間になることだろう。
ビルの上や建物の敷地内、道路脇、公園、河川敷、室内にも植物を植えよう。
商品の包装はやめてしまおう。
商品の販売を対面式にして必要以上のものを生産しないようにしよう。
コストがかかろうともリサイクルは必要だ。
リサイクル技術も環境に優しいものを開発しよう。
高速道路を作るくらいなら自転車専用の道路にしてしまおう。
トラック輸送から電車輸送に変えよう。
すべての輸送車には低公害のアルコール燃料などを義務つけよう。
これらによってコストが上がってもそれは仕方が無い。
未来が金で買えるなら、それでいいではないか！
広島では免許を持っていない人が多い。
それはどこに行くにも市電やバスで行けるからだ。
それに自転車を交通手段に使えば、ほとんどすべての用は足せた。
10年程前の広島は買い物に自転車を多くの人が利用していた。
そして生活物資を提供する多くの小さな商店が繁栄していた。
しかし自転車は美観を損なうということで街の中心街から自転車は排除され市内の商業が廃れてしまった。
多くの郊外型大型店が発達していったのは自転車や徒歩を否定した政策によるものだ。
これは間違いだった。
何でも移動は自動車主義、これによって10年後、小規模商店の経済はズタズタになってしまった。
青い空、緑の海、木々や草花に囲まれた生活。
コンクリートもアスファルトも無い道。
草に囲まれた虫や爬虫類の多い山道。
消費社会で否定してしまった世界だ。
人間は自然から多くの物を摂取して生きてきた。
人間は自然を支配したのか？
神は人間のために自然を作ったのか？
そんなことはない。
鳥や魚や動物や昆虫や植物や菌類や細菌・ウイルスまですべての生物は平等だ。
誰にも支配されるものではない。
すべてがこの世界に共存している。
自然を敬うことこそ本当の幸せに繋がると私は思う。